アプリの作り方を3つ紹介|開発手順やメリット・デメリットを紹介

公開日:2023.6.22  |  最終更新日:2025.3.19


今やアプリは、企業にとって宣伝に欠かせない重要なツールです。自社の情報を多数のユーザーにリアルタイムで届けられるため、多くの企業が活用しています。

しかし、具体的にアプリを作る方法や手順が分からず、悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、アプリについて以下の情報を知ることが可能です。

  • アプリの種類
  • アプリの作り方
  • アプリを作る方法
  • アプリを持つメリット・デメリット

本記事を読むことで、アプリについて理解し、作る際にスムーズに実行できます。詳しく解説するので、アプリの開発を検討している方は参考にしてみてください。

知っておきたいアプリの種類2つ


アプリは、大きく以下の2種類に分かれます。

  • ネイティブアプリ:デバイス上で起動するアプリ
  • WEBアプリケーション:WEB上で起動するアプリ

ネイティブアプリは一般的にイメージするスマホのアプリで、ダウンロードするものです。また、WEBアプリケーションはブラウザ上で使用するソフトのことを指します。

ここからはそれぞれの特徴やメリットを紹介するので、ご覧ください。

ネイティブアプリ

ネイティブアプリは、スマホやタブレットなどのデバイスにダウンロードして使用するアプリです。Apple storeもしくはGoogle playなどのストアから入手します。

ネイティブアプリのメリットは、デバイスのパフォーマンスを最大限に活用できるところです。OSに合わせて開発されているため、デバイスのカメラ機能やヘルスケア機能、GPS機能などと連動したサービスを提供できます。

また、ダウンロードして直接デバイスで使用するため、WEBアプリケーションに比べて動作が速く快適なところもポイントです。ネイティブアプリの中には、オフラインで使用できるものもあります。

WEBアプリケーション

WEBアプリケーションは、SafariやGoogle Chromeなどブラウザ上で使用できるアプリです。たとえば、Googleが提供するGmailが挙げられます。

WEBアプリケーションのメリットは、OSに依存しないためマルチデバイスで活用できることです。ダウンロードする必要もないため、デバイスの容量も圧迫しません。

ネイティブアプリに比べて複雑な処理が苦手な反面、Apple storeもしくはGoogle playなどのストアの審査が不要なので早いタイミングでリリースできます。

下記の記事では、WEBアプリケーションについて費用や開発の流れを解説しているので、ぜひ合わせてこちらもご覧ください。

webアプリ開発とは|基礎知識から手順や費用相場、事例まで解説!

iPhoneやAndroidアプリの作り方を解説


次に、アプリの作り方を解説します。以下、アプリを作る際の手順です。

  1. アプリの企画・設計を行う
  2. アプリに使用する素材を準備する
  3. プログラミングを実装する
  4. リリース前のテストを行う
  5. リリース・運用する

この手順を踏まえた上でアプリを作ると、スムーズに進められます。

アプリの企画・設計を行う

アプリを作る前に、企画・設計を行います。あらかじめ企画・設計を練ることで、開発を進めやすい上軌道修正もしやすくなります。

設計書ではExcelやWordなどを使用し、自社社員が見やすいよう以下の項目を明確化することがポイントです。

  • 目的
  • ターゲット
  • プラットフォーム
  • ページデザイン・レイアウト
  • 競合状況
  • リリース時期

要点を明確化した上で骨組みを作ることで、自社に合ったアプリを計画的に開発できます。

ターゲットに沿ったデザインであると共に、自社の目的を果たせるよう綿密に企画を練りましょう。

アプリに使用する素材を準備する

企画・設計が完了したら、アプリに使用する素材を準備します。ここで言う素材とは、アプリ内の画像や音声のことです。

素材があることで、アプリの見やすさがアップしユーザーに親しみをもってもらえます。

とくに画像は座標・サイズを合わせて配置するため、早い段階で適切なものを用意しなければいけません。音声はあとからでも導入できるため、音声よりも画像を優先しましょう。

なお、どうしても適切な画像が用意できなかった場合は、サムネイルとしてサイズやイメージを決めた仮画像を配置します。

プログラミングを実装する

企画や素材の準備を終えたら、アプリの開発に移ります。設計に沿って、アプリを起動・操作できるプログラムが必要です。

プログラミングを行わないと、アプリを動作させることができません。

プログラミングを実装する段階では、あくまで設計に忠実に組み込む必要があります。急な変更をすると、設計が崩れすべてのページに影響が出てしまいかねません。もし不都合が生じたら、再度冒頭の手順に戻り設計書を見直しましょう。

自社にプログラミングできるノウハウがない場合は、アプリの開発会社に依頼することも1つの手です。あらかじめ予算を決めた上で、設計書に沿ったアプリの開発が可能な会社を探します。

リリース前のテストを行う

アプリの開発が完了し、残すところはリリースのみです。アプリのリリース前には入念にテストを行うと安心です。

一度リリースした後トラブルが起きると、自社のイメージダウンに繋がり逆効果になります。

想定通りの操作ができるか、テスト用のデバイスを用いてすべてのページと操作性をチェックします。このとき、デザインや操作に違和感がないかユーザー目線でチェックすることが大切です。

慣れないアプリの開発において、エラーやバグは避けて通れません。細部まで確認し、不具合があった場合は根気良く修正のトライ&エラーを繰り返しましょう。

自社社員だけでは見落とす点がある可能性も踏まえて、ユーザーにテストプレイを依頼することも可能です。

リリース・運用する

テストで問題点を解消できたら、アプリをリリースしましょう。アプリをリリースして初めて、ユーザーに利用してもらうことができます。

ネイティブアプリの場合は、ストアでの審査が必要です。審査の申請は、それぞれ以下の手順で行います。

  • Google play…Google Play Developerに登録→Google Play Developer Consoleに登録申請
  • Apple store…Apple Developer Programに登録→App Store Connectに登録申請

最長1週間程度で審査結果が発表されます。なおWEBアプリでは審査は不要ですが、WEBアプリを公開するサーバーやドメインを自社で準備しなくてはいけません。

リリース後はバグの修正やサーバーの増強など、ユーザーがより快適に利用できるようアップデートを繰り返します。

ユーザーだけではなく、自社社員も積極的にアプリを活用することで課題点を発見することが可能です。

企業がアプリを作る3つの方法


企業がアプリを作るには、3つの方法があります。

  • 自社で開発する
  • スマホアプリ作成ツールを使用する
  • 企業にアプリ開発を依頼する

以下、それぞれのメリット・デメリットを踏まえて解説します。

こちらの内容を参考に、自社のニーズに合った方法でアプリの開発を検討してみてください。

自社で開発する

企業がアプリを作る方法の一つに、自社でアプリを開発する方法があります。

アプリを開発するノウハウを自社社員がもっていれば、企業に依頼せずとも開発が可能です。

自社社員が開発を手がけるため、自社の目的・企画に沿ったアプリを効率的に作れる点がメリットです。複雑なプログラムが不要な場合は、自社で開発してみてはいかがでしょうか。

ただし、自社でアプリを開発するためには相応のノウハウが必要です。エンジニアやプログラマーが必要であり、在籍していない場合は人材の確保にリソースがかかります。

主に、自社にエンジニアやプログラマーがいる場合に選ばれる方法です。

スマホアプリ作成ツールを使用する

アプリの開発には、スマホアプリ作成ツールを使用するという手もあります。スマホアプリ作成ツールではあらかじめテンプレートが用意されており、必要な項目を埋めていくだけでアプリを作ることが可能です。

エンジニアが在籍しておらず、プログラミングのノウハウがない企業でも簡単に開発できます。

スマホアプリ作成ツールには「GMOおみせアプリ」や「Yappli」などがあります。店舗への集客に特化していたりマルチプラットフォームに対応していたりと、目的や機能はツールによってさまざまです。

そのため、自社の設計書と照らし合わせて適切なスマホアプリ作成ツールを選びましょう。

企業にアプリ開発を依頼する

アプリの開発をスムーズに進められる方法が、企業への依頼です。

プログラミングのプロフェッショナルにすべて任せることができ、ハイクオリティなアプリが期待できます。

以下、アプリ開発の費用相場です。

アプリ

相場

ショッピング系

100〜300万円程度

カタログ系

50〜100万円程度

ゲーム系

300〜1,000万円程度

学習系

50〜300万円程度

SNS連携・アクセス解析

各5万円程度

一時的なコストはかかりますが、アプリは自社にとって長期的に保有できる財産です。

運用することでユーザーにアプローチでき利益が得られるので、費用対効果は大きいといえます。

アプリ開発の間、自社社員は別のことにリソースを割けるため、企業にアプリ開発を依頼することは効率的な方法です。

下記の記事では、アプリ開発において費用を抑えるポイントを5つ紹介しているので、ぜひ合わせてこちらもご覧ください。

アプリ開発の費用の相場は?見積もりの相場や内訳、金額を抑えるポイント5選も解説

企業がアプリを持つメリット


企業がアプリを持つメリットは、大きく2つあります。

  • ユーザーに情報をプッシュ配信できる
  • ユーザーにクーポンを送付できる

ユーザーにアプローチできる効果的なツールとして、アプリはおすすめです。

ユーザーに情報をプッシュ配信できる

アプリには、ユーザーに情報を配信できるプッシュ機能が付いています。定期的に情報を配信することでユーザーの関心を掴める他、企業のブランディングも可能です。

そのため、プッシュ配信はアプリにとって重要な要素の一つです。

また、ネイティブアプリであればデバイスにアイコンが残るため、ユーザーに企業のことを思い出してもらえます。

アプリをダウンロードしたユーザーはその時点で企業に好感を持っているため、より効果的なアプローチが可能です。

ユーザーにクーポンを送付できる

アプリで効果的なサービスが、クーポンの送付です。さまざまな機能が入っていて便利なアプリでも、ユーザーに使ってもらわなければ意味がありません。

アプリではクーポンやポイントなどの機能が付いており、お得感を演出することで利用者のアクションを増やします。

「10%OFF」や「ポイント2倍」など、ユーザーの興味を引くようなサービスをアプリで提供しましょう。アプリをダウンロードしたユーザーだけではなく、ダウンロードしていないユーザーに対してもメリットを訴えかけます。

販売促進およびユーザーのリピーター化につながる手法として、アプリは効果的です。

企業がアプリを持つデメリット


さまざまなメリットが得られるアプリですが、いくつかのデメリットも存在します。

この章では、企業がアプリを持つ以下のデメリット2選をご紹介します。

  • 初期費用がかかる
  • 運用保持が必要になる

アプリを開発する際は、デメリットも踏まえた上で行わなければいけません。

初期費用がかかる

アプリを開発するデメリットで挙げられるのは、コストです。開発の方法によって金額の差はあるものの、初期費用がかかります

一般的に、WEBアプリよりもネイティブアプリの方がコストが高いです。

アプリの開発では外注するほか、自社で開発する場合も人材の確保に人件費がかかったり、ツールやサーバーの使用量がかかったりします。

そのため、あらかじめ予算と費用対効果を考えた上で慎重に開発を進めなくてはいけません。

また、アプリを開発してもすぐに成果が得られるとは限らないので、長期的な視野で利益を得る方法を考えましょう。

運用・保持が必要になる

アプリは、開発してリリースすれば終わるわけではありません。成果を得るためには、継続的な運用・保持が必要です。

運用

  • アプリの起動・停止

  • データの入力・出力

  • バックアップ作成

  • システムのチェック

保持

  • OSに応じた修正作業

  • バグやエラーの対応

  • 機能追加のアップデート


運用・保持には、一定の人材やコストなどリソースを割かなくてはいけません。具体的には、開発費の15%程度がかかるといわれています。

企画や設計の段階で、運用・保持に対応する人材や部門、コストを踏まえて計画しましょう。

適切にアプリを運用することでユーザーにとって快適な操作性となり、企業への好感度や売上アップが見込めます。

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創業12年のノウハウを持ち、成果につながるサポートができるので、DX-PLANはアプリ開発の際に有力な手法です。

まとめ


本記事では、アプリの作り方について解説しました。

  • アプリの種類
  • アプリの作り方
  • アプリを作る方法
  • アプリを持つメリット・デメリット

アプリは企業にとって顧客に対する大事な宣伝ツールであり、開発することでさまざまなメリットをもたらします。

企業の設計に沿ったアプリの開発や、成果に繋げる運用にはITのノウハウが必要不可欠です。

アプリ開発でお困りの方は、ぜひDX-PLANにお任せください。

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