【保存版】ROAとは?言葉の意味から計算式や改善方法など5つのポイントでわかりやすく解説!

登録日:2019.7.30  |  最終更新日:2019.8.2


企業の経営能力を図る重要な指標に「ROA」があります。例外もありますが、ROAが高い会社であればあるほど、経営能力が高いと判断されます。会社の経営者であればもちろんのこと、株式投資を考えている方も是非理解しておきたい用語の1つです。

そうはいっても「なんだか難しそう」「会社経営について知識がなければ理解できないのだろうな」と思うかたも多いのではないでしょうか。

しかし、一つずつポイント理解していけば、実際のところ難しくはありません。今回はROAを理解するために欠かせない情報をまとめました。

具体的には、以下の点を解説します。


  • ROAとは
  • ROAの計算式
  • ROAでわかること
  • ROAを改善する方法
  • ROAとROEの違い
  • ROA以外に参考にすべき指標
  • ROAが高い企業


ROAを理解している人と理解していない人とでは、会社の見え方が違います。ROAについてサクッと理解してしまいたい方であれば、この記事を参考にしてみてください!

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ROAとは?ROAからわかることをサクッと解説!


ROAはReturn On Assetsの略です。日本語では総資産利益率といいます。

総資産に対する利益を示すもので、企業の経営能力を測るひとつの財務指標です。一般的に、 ROAが高いほど 経営能力が高いと判断されます。

ここでいう財務指標とは会社の業績や財政状況をしめす数値のことです。

ROA以外にも財務指標と呼ばれる数値はいくつか存在しています。ROAが高い会社は経営能力が高いといいましたが、あくまで一般的にはという話。例外は多く存在するため、他の財務指標もみながら総合的に判断しなければなりません。

総資産は負債(他人資本)と純資産(自己資本)の合計のことです。他人資本には銀行からの借入金、自己資本には株主からの出資金や会社に貯めてある利益が当てはまります。

経営能力と書くとピンと来ないかもしれませんね。簡単に言うと「稼ぎ上手であるかどうか」です。

少ない資本で多くの利益を上げている会社は稼ぎ上手であると言えますよね。少ない資産で多くの利益を上げれば上げるほどROAも高くなります。

極端な例ですが、資産100円を使って1万円を稼ぐA社と資産100円を使って200円を稼ぐB社を比べたとき、明らかにA社のほうが稼ぎ上手ですよね。どちらに投資したいかと聞かれればもちろん A 社に投資します。 


欧米の大企業はROAがおよそ4%。日本の大企業はROAがおよそ2%であり、先進国の中では ROAの 平均値は低め。そのため、日本政府は日本のROE向上に向けての政策を打ち出しています。 

ROAは、経営者はもちろん投資家(株主)からも重視されています。投資家だってはしたくありませんから、会社に投資したいと考えるのは当然のことです。

投資家がROAを重視して投資先を決めているのだとすれば、企業が投資家からの資金調達を成功させるにはROAの向上はかかせません。ではROAはどのように計算されるのでしょうか?以下で確認していきましょう。 

ROAの計算式をわかりやすく解説!


ROAの計算式は以下のとおりです。

【ROA(%)=当期純利益÷総資産×100】

具体的な数字を挙げて説明しますね。

例えば、 当期純利益50億、総資産100億の会社があったとします。これは計算式に当てはめるとROA(%)=当期純利益50億÷総資産100億×100=50%となります。つまり、この会社のROAは50%です。

このように、計算式自体はシンプルなのです。しかし、総資産と純利益は様々な要因によって変化します。ROAが高くても経営能力が高いとは限らないと説明したのは、直接経営とは関係のない要因によって数値が引き上げられている可能性があるからです。 

実は、もうひとつの計算式も存在するのですが、今紹介してしまうと混乱するのでまた後ほど紹介しますね。 

ROAを改善する方法を5つ紹介!


ROAは当期純利益÷総資産×100によって割り出されると説明しました。100の部分は変化しないので、当期純利益÷総資産のを大きくすることがROAを改善することにつながります。

当期純利益÷総資産を大きくするには、当期純利益を大きくするか、総資産を小さくすればOK。つまり、当期純利益が大きくなるような施策、総資産が小さくなるような施策を行なえば、ROAを改善できます。

具体的には以下の施策を行うとよいでしょう。

  1. 借入金を返済
  2. 不要な土地や有価証券などの資産を売却
  3. 費用を抑える取り組みをする
  4. 独自性の高い商品を提供
  5. 生産設備への投資

【ROAの改善方法1】借入金を返済する

総資産を小さくする取り組みとして最も簡単価値高い効果が期待できるのは、借入金の返済です。借入金を返済すれば総資産が小さくなり、結果としてROAが向上します。

上記でも説明した通り、総資産は自己資本と他人資本を合計したものです。借入金は他人資本にあたるため、返済を行えば他人資本は小さくなり、伴って総資産も小さくなります。

また、返済を自己資本から行えば自己資本の減るため、より総資産を減らせますね。

【ROAの改善方法2】不要な土地や有価証券などの資産を売却

会社の利益に含まれるものは、事業活動による利益だけではありません。資産の売却による売却益も企業の利益に含まれます。つまり、資産の売却によってROAの向上が期待できます。


不要な土地や有価証券などの資産がある場合、資産整理の意味も兼ねて売却を検討してみてはいかがでしょうか?

【ROAの改善方法3】費用が小さくなるような取り組みをする

企業の利益は売上高からかかった費用を引いたものです。つまり、利益を大きくするには、費用が小さくなるような取り組みをすればOK 。利益が大きくなればROAは向上します。

あくまで一例ですが、原料を提供してくれるサプライヤーを変更したり、原価の価格を交渉するなどして原材料を安く提供してもらえば企業の利益を大きくできます。工夫次第で様々な取り組みが行えるでしょう。

ただし、費用を小さくしすぎて事業活動に影響が出てしまっては本末転倒。無理のない範囲で費用を抑えるように気をつけましょう。 

【ROAの改善方法4】独自性の高い商品の提供

費用を抑えるのに限界がある場合、新たに独自性の高い商品を開発することでもROAの向上が期待できます。なぜなら、独自性が高いということは、その商品の代替品がなく、多少強気の値段設定でもお客にとって強い価値を提供できるからです。

もう少し噛み砕くと、多少値段を高めにしても買われるということ。利益率を高められるということです。

【ROAの改善方法5】生産設備への投資

生産設備への投資を行なえば、自己資本を減らしつつ利益の向上が狙えるので、ROAが上昇する可能性があります。この方法も順当なROAの上げかたですね。

ただし、生産設備への投資のために借り入れを行なう場合はROAが一時的に下がる可能性があります。借り入れによって総資産が大きくなってしまうからですね。

このようにROAを改善する施策はたくさんあります。言い換えると、 様々な要因によって ROAの値は左右されるということですね。


また、ROAの改善には運転資金の調達は非常に重要です。Founderのマッチングサービスをつかえば、投資家からの資金援助を受けられるので、ぜひ試してみてください。

ROAとROEの違いとは!計算方法の違いを紹介


ROAと似た財務指標にROEがあります。ROAは総資本(他人資本と自己資本)に対する利益。対して、ROEは純資産(自己資本)に対する利益です。ROEも会社の経営能力を計る一つの指標になっています。

計算式で違いを確認してみましょう。

【ROA=当期純利益÷総資産(自己資本+他人資本)×100】
【ROE=当期純利益÷純資産(自己資本)×100】


このように、割る数である資産に違いがありますが、計算式上大きな違いはありません。

今一度、資本について確認しておきますね。自己資本とは株主からの出資金と、留保してある会社の利益の合計です。自社の資産なので、返済の必要はありません。対して、他人資本は返済の必要があります。 他人資本には一定のリスクが伴います。

そのため、自己資本に対する利益率がわかるROEを重視する投資家も多いです。健全な財務体制で多くの利益を上げている会社であり、成長性があると判断できるからですね。

ただ、会社経営が自己資本のみで行なわれることはほぼありません。他人資本を計算式に含むROAは、より広い視点から企業の経営能力が測れる指標であるとも言えます。


まとめると、ROAは総資産に対する利益率。ROEは純資産に対する利益率。どちらも同じくらい重要視されている財務指標で、ROAは現実的な側面から利益率を観察され、ROEは成長性という観点から利益率を観察されます。この点がROAとROEの違いです。

より詳しい解説が知りたい場合は、以下の記事をご覧ください。

参考記事:【保存版】ROEとは?言葉の意味から計算式や5つの改善方法などをポイントごとにわかりやすく解説!

参考記事:【保存版】ROEとROAの意味や違いを3つの重要な指標とともにわかりやすく解説!

ROAだけで会社を判断してはいけない


ROAは経営能力を図る重要な指標ではあるのですが、ROAのみで会社の経営能力を判断しないようにしましょう。ROAの改善方法の章を確認してもらえばわかるとおり、ROAの値は総資産を減少させることで会社側である程度コントロール可能となっています。

つまり、本来は経営能力のあまり高くない会社も、やりようによってはROAを高くでき、あたかも効率よく稼げているかのように偽れるということです。

もちろんこのようなテクニックは、投資家からの資金調達のため経営者にとっては重要ではあります。ROAをあげるような施策は経営者であれば当然行なうでしょう。

しかし投資家からすれば、ROAの値によって会社を正しく評価できないということです。ROAのみで会社を判断すると、投資先を見誤る可能性があります。ROAに限った話ではなく、ROAにも同じことが言えます。

このような理由から、ROAのみで会社を判断してはいけないと述べさせていただきました。

どのような指標を参考にすれば良いのでしょうか? 以下で確認していきましょう。


なお、資金調達を必要としている経営者の方は、Founderのマッチングサービスをつかって投資家からの支援を集めてみてください。

ROAに関連する参考にすべき指標3つ


ここからはROAに強く関連し、かつ 会社を評価する際に役立つ指標を3つ紹介させていただきますね。

  1. 売上高利益率
  2. 総資産回転率
  3. 財務レバレッジ

それぞれ確認していきましょう。

【ROAに関する指標1】売上高利益率

売上高利益率は、売上高に対してどれだけの利益が発生したのか、その割合をを示すものです。商品を売って得たお金を売上高といいますが、売上高全てが利益になるわけではありません。 売上高から費用を引いたものが利益になります。

売上利益率が高い企業は付加価値をつけるのがうまい企業です。企業の収益性分析に、売上高利益率はかかせません。

売上高利益率は以下の計算式で出せます。

【売上高利益率利益÷売上高×100】


【ROAに関連する指標2】総資産回転率

総資産回転率は、企業が総資産をどれだけ効率的に運用し、売り上げを出したかという指標です。総資産の何倍の売り上げを出したかを表しています。

企業は資産を利用して商品やサービスを用意し、付加価値を付けて売り上げを出しています。

価値の変動などは考えないとき、資産に一定の価値が認められるのであれば、資産をそのまま売ってもプラスマイナス0になるはずですよね。全ての資産が売り上げに貢献したのであれば、売上高≧総資産となるはずです。

例えば、100円の資産を利用して200円の資産をつくり、全て売り上げに反映されたとしたら、売上高は総資産の2倍になります。言い換えると、総資産2回転分の売り上げをだしたということです。

総資産回転率の計算式は以下のとおり。

【総資産回転率=売上高÷総資産】


なぜ総資産回転率と売上高利益率がROAに関連する指標であると説明したのかとういと【ROA=総資産回転率×売上高利益率】の計算式が成り立つからです。先ほど計算式の章で「もうひとつ計算式がある」といいました。それがこの計算式です。いきなり総資産回転率などと説明すると混乱すると思い、ここで紹介しました。

【ROAに関連する財務指標3】財務レバレッジ

財務レバレッジは、自己資産に対する総資産の倍率を表したものです。総資産÷自己資本で数値がわかる。

例えば、総資産300万に対して、自己資本が100万であれば財務レバレッジは3倍であるといった使い方をします。財務レバレッジが高い企業は自己資本の比率が少ないということであるため、他人資本に依存していることが考えられます。他人資本は返済の義務があるので、リスクが伴いますね。

財務レバレッジが1倍であれば自己資本のみで運営されているということです。日本偉業は借り入れを嫌う傾向があり、財務レバレッジは低い傾向にあります。財務レバレッジが高い企業は積極的に利益を追求しているとも考えられる。米国企業は財務レバレッジが高い傾向にありますね。


実はこの財務レバレッジの値をROAに掛けるとROEを出すことができます。式で表すと【ROE=ROA×財務レバレッジ】です。そのため、重要な指標の一つとして紹介しました

 ROAが高い会社を3つ紹介

最後にROAが高い会社を3社紹介させていただきます。


参考:https://info.finance.yahoo.co.jp/ranking/?kd=54&mk=1&tm=d&vl=a

          https://profile.yahoo.co.jp/consolidate/3092

          https://minkabu.jp/stock/7176/consolidated

SFH

SFH(ソニーファイナンシャルホールディングス)は生命保険・損害保険・銀行業務など金融持株会社です。

2019年3月決算期には22.87%という高いROAを叩きだしています。

カカクコム

カカクコムはインターネットメディア事業やファイナンス事業を営む会社です。ネット上で購入可能な商品の値段をまとめて比較するサイト「価格.com」が有名ですね。

2019年3月決算期には35.52%のROAが出ています。

ZOZO

近年、急成長を続けるZOZOはファッション通販サイトを運営しています。社長である前沢友作さんは、会社ともどもメディアで度々取り上げられいますね。

2017年3月決算期のはROAは37.59%となっています。

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